塾の売上を左右するものはもちろん生徒です。
せっかく集客しても結果退塾する生徒が出てくると、即座に売り上げに響きます。
生徒の退塾の理由がよくわからないまま勢い付いて次々退塾した場合、それを凌ぐ入塾者がいなければ、あるいは入塾者が来なければ、塾を廃業するしかありません。
契約を解除される前に退塾につながる理由や原因を考えて対処していきましょう。
目次
生徒が退塾する理由の最大の理由は成績が上がらないから、と言われますが、同様に成績が上がらなくても続ける生徒もいます。
本当に成績が伸びていないかを確認をして、いくらかでも伸びていれば、「成績が上がらない」という無難な理由を付けて退塾させる理由は別にあるかもしれません。
より月謝が安くて評判の良い塾が見つかったり、あるいは高くても伸びる子どもが多い塾があったり、理由は様々です。
上がらなくても続ける生徒もいますが、下がらなければ十分、苦にしないで行くから満足という保護者もいます。
生徒が低学年であるに従い退塾の決断は保護者が下すことが多くなります。成績が上がらなくても通塾を続ける理由としては、
子どもが前向きに学習に取り組んでいる。
親としても、この塾の先生はいろいろなことを相談しやすい。
と保護者が感じていることが多いのです。
このように、成績以外の面で付加価値を与えられているかどうかを考えてみましょう。
単純に塾講師と相性が悪いこともありますし、実は先生が怖いという理由が一番であるというケースもあります。
この場合、他の講師に代えればすぐに解決する場合も多いです。
子どもや保護者の方が早い段階でこのことを表明していれば解決しますが、クレームをつけるのが嫌さに結局退塾してしまうケースが多いです。
事実、成績を上げる面では有能でも、教え方が怖いという講師は多くいます。
サービス業という範疇であることを納得させて、怖い指導法を改めさせる必要があるかもしれません。
また、逆に講師が優しすぎる、という理由も存在します。
うちの子にはもっと厳しく指導してほしい!
なんて要望も珍しいことではありません。
生徒の指導に慣れていない大学生アルバイトなどですと、叱り方がわからない、嫌われたくない、などの理由で必要な指導ができていない場合もあるので、そのような時の指導法も教室長がしっかり教えてあげることが塾の質につながります。
これはその塾の指導が悪くて子どものやる気が出ない場合と、親が無理やり連れて行ったからやる気がない場合と、どんな条件でも勉強が嫌いでやる気がない場合に分かれるので、保護者が相談をしにくる場合もあります。
また、塾ではやる気を出して頑張っているけど家庭では全くやる気を見せない、ということもあります。
その場合は、塾で頑張っている様子を家庭に報告することで保護者に安心してもらうことができます。
塾での勉強の様子を伝え、学校での勉強の様子を聞いて、相互に情報交換をして改善する場合もあります。
塾側でもやる気がなく成績も芳しくない場合は、いち早く保護者と話し合い、情報共有することで著しい効果が出ることもありますので、何か問題がある場合は早めに塾側からアクションを起こして手遅れにならないように解決すべきです。
また、やる気の出ない子どもがこんな風によく勉強をするようになった、という口コミにも繋がるので、できれば退塾をとどまらせて成果を出すことが望ましいでしょう。
突然保護者が退塾の電話をかけてきて驚くこともあります。
退塾は電話で済ませるのが形式的でいいでしょう、とアドバイスするHPもありますから、電話で一大事を告げられたとマナーを疑う必要はありません。
けれど、初めはきっぱりしていた保護者も途中からあれこれ退塾の理由を話し始めることもあります。
多くは思い込みでこちらではどうすることもできないことですが、保護者としては不満に感じる訳ですからさえぎって弁解などしないほうがいいでしょう。
どんなクレームでも保護者が話してくれたことは真摯に受け止めましょう。
退塾の理由をよくわかってもらえた、と相手も満足して受話器を置くはずです。
ここで分かるように、退塾の根本理由はコミュニケーション不足です。
本当はこうしてほしいのに言えない生徒、一度塾長と話してみようか、と思いながら変に誤解されて子どもが嫌な目に遭ったら、と思う保護者。
こんな場合は教える側もすぐに気づくべきですしそこで有益な話し合いをすることで生徒も退塾する気持ちがなくなることはよくあることです。
肝心なのは日頃から生徒をよく観察して、生徒とコミュニケーションを積極的にとる、頻繁に取る、必要なら親に様子を尋ねたりアドバイスをしたりして、手厚く見てくれる塾だと思ってもらうことも大切です。
親が退塾の話を持ち込んでくるときは100%辞める気でいますので、無理な引き留めはやめましょう。
あれこれ言わずきっぱり電話で断ってくるのが殆どですから、相手の口調に影響されて「うちがダメなら他でもダメですよ」のような切り口上のセリフは後々口コミに響きますから絶対にやめましょう。
確かに引き留めないと大きな売り上げ低下に関わります。
例えば一カ月分の月謝が2.5万円として1年で30万円を失うことになります。
こちらとしては是非引き止めたいものですが、電話をかけてくる段階で堅く決心しているあるいはすでにもう他の塾に通塾しているケースが殆どなので、これまで続けてくれたことにお礼を言い、何が原因だったのか不満を聞き、今後の課題として丁寧に接して電話を切りましょう。
うっかりしたことを言えば口コミが悪くなります。退塾を言ってきたらお礼と今後の応援する言葉とで丁寧に接して別れるのがベストです。
どうしても生徒の退塾が止まらなければ、辞める気のなかった生徒たちまで不安になって辞めていきます。
ここでどんな策を講じようとも流れは止まりません。
出ていく費用の方が多くなる前に廃業しましょう。
最近は塾の大きな流れで倒産する塾が大手で年30件以上ですから、個人塾、小規模塾の倒産に関しては無数にあると言っても過言ではありません。
大手を相手にしてきたM&A業者が個人塾、小規模塾にも進出してきました。
M&A業者に仲介をサポートしてもらい、早い時期に対策しましょう。
この場合辞めるメリットは少しでも出費を抑えることです。
本来なら払いきれないような廃業にかかる出費を居抜きという手段で出てしまえば、手元にお金も残り、次に仮に新規で塾をしようという時の資金にもなります。
物件が良ければ高い利益も出るかもしれません。
同じように転職や副業で塾を始めたい人は驚くほどいます。
この居抜き物件が初期費用に悩む塾を開業したい人にわたれば双方にメリットがあります。
設備費、備品などが全てそのまま残り生徒もそのまま残るので、最初の集客への不安も和らぎます。地域の方々も「経営者が変わった」というだけで好奇心もあり集客しやすい部分もあるでしょう。
こうしたプロの引継ぎにはM&A業者にサポートしてもらいます。
それにより廃業した側はまた新たに塾を開業でき、居抜き物件で初期費用を抑えて開業する側も低リスクでの開業が叶います。
学習塾の廃業についてはこちらで詳しい内容を投稿しております。☟
廃業にはコストがかかる?小規模塾を廃業するなら譲渡を検討しよう!
退塾する生徒への対応から、生徒の退塾が止まらないためやむなく廃業するまでの注意点を中心に見てきました。
生徒一人一人の料金の単価が大きいので退塾されると困るというのが本音です。
しかし一度退塾が始まると立て続けに辞める生徒が出てくるのが群集心理です。
塾の何かしら足りない部分が口コミになってきた、近くに大手ができた、など様々な事情で廃業を迫られる前に、改めて自塾の運営方針を見直してみましょう。
どうしても廃業しかない、という状況になってしまったら、居抜きという設備ごと残して次の経営者に譲渡する方法を取れば、転職や副業以外にも新規でまた小規模でも塾を始めるチャンスはあります。
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